エンジニアとして働く際の選択肢の1つにフリーランスがある。フリーランスというのは、企業に雇用されずに自ら独立して事業を営むことをいうが、一般的な企業の従業員と比較すると、収益を自ら申告する必要がある点が大きな違いである。
フリーランスのエンジニアは、この申告する費用として各種の経費を含めることが認められており、それによって収益を抑えることによって節税することが可能である。

費用に計上できる経費についての基準は、事業に必要なものかどうかという点である。代表的なものとしては、仕事で必要な文房具や印刷用紙の費用などであるが、それだけではなくオフィス兼用の自宅の家賃や光熱費についても一定割合までは経費として計上することができる。
具体的には、家賃については面積按分の考え方が採用されており、自宅の総床面積のうちどれくらいの割合をオフィスとして使用しているかを示すことによって、賃料をその割合で按分した金額をオフィスの家賃として計上できるというわけである。
光熱費については時間按分となっており、1日のうちオフィスで仕事をしていた時間の割合で光熱費を按分することで、計上可能な金額を算出することが認められている。

一方で、個人の収入に課される所得税や住民税については経費として計上できないなど、一定の制約が存在する点には留意が必要である。そのため、必要に応じて税務のプロフェッショナルである税理士や、転職エージェントに相談するなどして、適切に税務処理を行うことが必要となる。
まずは、ここのサイトhttp://freelance-expenses.com/で経費について理解を深めてみてはどうだろうか。